【お知らせ】
現在（2021年12月15日）、本サービスのデータは大変古い状態（ 2020年1月前後 ）になっております。2022年内のフルリニューアルを計画しております。引き続き ”検索汚し” な状況になってしまいますが、何卒ご容赦頂けますと幸いでございます。
Mintboxはお引越しの際に１度しか使うタイミングが無かったサービスですが、今後は毎日ご利用頂ける大変便利なサービスをご提供する予定でございます。
フルリニューアルの告知は @mintbox_jp にて行いますので、ぜひともフォローして頂けると嬉しい限りです。
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ネットスーパーはとても便利なサービスです。一人暮らし世帯や子育て世帯には重宝すること間違いありません。しかし、利用までにはいくつかのハードルがあり、まだまだ身近な存在とは言えません。Mintboxをリリースする前のネットスーパー業界は下記のような状態でした。
- どんなネットスーパーがあるか分からない。
- 居住エリアに対応したネットスーパーを探すのが大変。
これまでは、居住エリアに対応したネットスーパーを探すためには、ネットスーパーのブランドを見つけて、郵便番号を入力して居住エリアが対応しているかを検索…をひたすら繰り返す必要がありました。
今後、需要が拡大するであろうネットスーパーがこのような障壁によって普及を阻害される危機感を覚えました。そこで、私はMintboxの開発を行い、一回の検索で居住エリア対応のネットスーパーを見つけられる仕組みを構築しました。
ぜひとも、便利なネットスーパーを便利に検索して生活を豊かにして頂ければ幸いです。
ネットスーパーのポテンシャル
ネットスーパーには、近年の日本が抱える社会問題を解決するポテンシャルがあると思っています。特に取り上げたいのが、「高齢者が引き起こす死亡事故」です。2018年頃から多発しておりニュースでも目立つようになりました。
「高齢者は運転するな！」
「免許を返納しろ！」
との声が高まる中、田舎に住む高齢者からは「車が無いと生活ができない」という葛藤の声も聞こえてきます。高齢者による交通事故を減らすためには免許返納を促すべきですが、「免許を返納しろ！」と言うだけでは何も改善しません。免許返納返納率を上げるためには何らかの対策を提案する必要があります。
そこで「免許を返納しても生活ができそうだ」と感じてもらえる具体的な提案が「ネットスーパー」です。車を必要とする理由のひとつが「食品を買う」という行為です。”お店に買いに行く必要性” を減らすことで、車の無い生活を検討できる要素になりうるでしょう。
（※高齢者はインターネットが使えないという意見もあると思います。多くのネットスーパーは住所が分かれば代理注文が可能です。離れて住む親族が代理注文してあげてもいいですし、高齢者をサポートする専門の人が生活を支える一環として代理注文をサービス化しても良いと思います。0→100で考える必要はなく、0.01%でも改善できれば十分な効果です。）
余談：Mintboxという名前について
Mintboxという名前は、個人的に好きなバンド「MINT mate box」から取りました。「ミントメイトボックス」という声に出したくなるリズミカルな語感を気に入っています。ちなみに、MINT mate boxは2019年10月20日に解散しました。Mintboxの開発時期の解散だったため、タイミングも手伝った形です。
※ということで、サイトのメインカラーもMINT mate boxに寄っている感じです。
2022/08/26追記：
元MINT mate boxのメンバー2名が所属するバンドが結成されたようです！prismic!!またあの歌声聴けるのうれしい～！
運営について
Mintboxの企画・開発・運営は全て一人で行っています。過去に運営したサイトで得た知見を引っさげてグロースしていきます。今後、いくつかの機能のアップデートも予定しています。デザインも１年後以内には大幅アップデートをしたいとも考えています。
2022年のフルリニューアルも企画・開発・運営を全て一人で行っていく予定です。しかし、集客を目的としたコラム的なコンテンツの設置は基本的に考えておりません。とはいえ、利用者の皆様にとって利益のある情報をお届けできるアイデアが固まった場合には、その限りではございません。
Mintboxでは、「第三者だからできること」に重きを置いて企画を考えております。ネットスーパー事業者が他社の評価を下げる行為は印象が良くありませんし、郵便番号ごとに各店舗の対応・非対応を告知するような便利サービスの提供は、他社へ利益を提供することになるため、日本企業ではそれほど多く見かけることはありません。その役割を担うのが第三者であるMintboxだと思っています。
また、トヨタ自動車が掲げる「人がお店に行くではなく 、お店が人の所で行く」という「e-Palette」構想が実現された際には、ネットスーパーの立場は今以上のものになると予想されます。
ネットスーパーは世間で認知されている程度の一般的な便利サービスのレベルではなく、将来的には重要な生活インフラになることでしょう。
